副業ジャッジメンです！
では早速！
この記事では、「バズスクールは怪しい？」「BUZZ SCHOOLって詐欺なの？」「本当に稼げるの？」といった疑問や不安を解消するために、BUZZ SCHOOL（バズスクール）に関する詳細な調査結果をお伝えします。
特に、TikTokやInstagramなどのSNSを活用した副業や投資に興味がある方が、高額な費用を支払う前に知っておくべき実態や注意点について、口コミや運営会社の情報、特定商取引法（特商法）の記載なども踏まえて徹底的に解説していきます。
元商材屋の知識と情報から正確にジャッジしましたので、ご覧下さい。
BUZZ SCHOOL（バズスクール）は「稼げない」可能性が高いが詐欺とは断定できない理由
BUZZ SCHOOLを法的に「詐欺」と断定することは難しいですが、多くの調査機関が「参加は慎重に検討すべき」と結論付けています。
その背景には、無料セミナー後に高額な費用を勧誘されるケースが多く、実際に「怪しい」「稼げない」といった評判が多数寄せられていることがあります。
これは、広告で謳われる「簡単に稼げる」という謳い文句と、実際の受講成果が大きく乖離しているためと考えられます。
BUZZ SCHOOL（バズスクール）とは？
BUZZ SCHOOLは、TikTok・Instagramを主としたSNS動画収益化スクールです。
具体的には、動画編集、バズる企画の立案、アルゴリズム分析、マネタイズ手法といったSNS運用に必要なノウハウを提供するとされています。
「顔出し不要」「スマホ1台」「再現性が高い」といった点がアピールポイントですが、その実態については後述します。
運営は「株式会社BUZZ」または「株式会社BOTH」、監修は「株式会社メディアエイド」とされています。
高額な料金体系と追加費用の注意点
料金体系は非常に高額で、以下のプランが存在します。
- スタータープラン
- エキスパートプラン
- プロフェッショナルプラン
- マスタープラン
これらの具体的な料金や期間は、オンラインスクールの受講費用の相場と比較しても高額であることが指摘されています。
さらに、受講料以外にも、動画編集ソフトの「Adobe Premiere Pro」やデザインツールの「Canva Pro」などの追加費用が必要となる場合があり、高額な費用に見合う「稼げる」実感やリアルな声が少ないのが現状です。
一部プラン内容が非公開で個別問い合わせが必要な点も注意が必要です。
BUZZ SCHOOL（バズスクール）が「怪しい」「稼げない」と言われる具体的理由
BUZZ SCHOOLが怪しい、稼げないと言われるのには、複数の明確な理由があります。
高額な費用に見合わない成果と再現性の低さ
SNSからのアフィリエイト副業で収益を上げるには、一般的に半年以上の継続的な努力が必要とされます。
しかし、BUZZ SCHOOLの広告は「簡単に稼げる」といった誇大表現が多く、実際の受講生から「高額な費用を払ったにもかかわらず、ほとんど稼げない」という声が多数挙がっています。
具体的に「稼げている受講生」の割合が不明確であることも、その再現性の低さを裏付けています。
監修者「九島遼大」氏の経歴と情報商材業界での怪しい繋がり
BUZZ SCHOOLの監修者とされる九島遼大氏は、「SNSプロデューサー」として活動していますが、その実績や華やかなライフスタイルには疑問の声が上がっています。
特に、過去に「あお社長」や「三上功太」といった悪評の多いインフルエンサーとの交友関係が指摘されており、情報商材業界での怪しい繋がりが懸念されています。
また、医師免許未取得であるにもかかわらず、テレビ番組で医師と誤解されるような発言をしたことが物議を醸した事例もあり、その信頼性には疑問符がつけられています。
特定商取引法（特商法）の記載不備と運営会社の信頼性への疑問
特定商取引法は、消費者を保護するために事業者に対して情報開示を義務付ける法律です。
しかし、BUZZ SCHOOLの運営元である「株式会社BUZZ」や「株式会社BOTH」の特商法記載には複数の問題点が指摘されています。
株式会社BUZZ運営責任者「稲森健太」氏の過去
稲森健太氏は、過去に「億超え倶楽部」というFX案件の販売に関与していたことが明らかになっています。
この案件は投資詐欺の疑いが持たれており、その関係性からBUZZ SCHOOLの信頼性も問われています。
株式会社BOTHのレンタルオフィス住所記載漏れ
レンタルオフィスを利用すること自体は問題ありませんが、その詳細な住所の記載が不十分であると、消費者が運営元を特定しにくくなります。
これらの特商法に関する不備や過去の経緯は、運営会社の信頼性に対し大きな疑問を抱かせます。
退会・返金に関するトラブル報告とその実態
BUZZ SCHOOLの特商法には「返品・キャンセル不可」と明確に記載されています。
これにより、契約後の解約や返金が非常に困難であることが示されています。
実際に、Yahoo知恵袋などには「退会できない」「毎月引き落とされる」といった相談や、90万円以上の高額契約を巡る返金トラブルの報告が多数寄せられています。
これは、契約前に慎重な検討が不可欠であることを強く示唆しています。
BUZZ SCHOOL（バズスクール）の評判・口コミ
BUZZ SCHOOLに関する評判や口コミは、その信憑性を見極めることが重要です。
良い口コミの実態と「ステマ（ステルスマーケティング）」の可能性
公式YouTubeなどで紹介される成功事例は、具体的な収益データが不明確なものが多く、その信憑性には疑問が残ります。
また、Google検索上位に表示されるブログの中には、「サクラサイト」や「ステマ記事」と呼ばれる、広告目的でポジティブな情報のみを発信するサイトも存在します。
BUZZ SCHOOLのサービス開始が2024年5月と新しいため、公平な口コミがまだ少ない状況であることにも留意が必要です。
Yahoo知恵袋やX（旧Twitter）に寄せられた悪い口コミ・相談
一方で、Yahoo知恵袋やX（旧Twitter）には、以下のような批判的な意見や相談が多数寄せられています。
- 「高額な授業料に見合わない」「簡単に稼げない」
- アフィリエイト経験者からの「SNS副業は甘くない」という厳しい指摘
- 「契約を急かされた」「返金に応じてくれない」といったトラブル報告
X（旧Twitter）では、リアルタイムで注意喚起やネガティブな情報が共有されることもあるため、情報収集の際は複数の情報源を確認することが重要です。
BUZZ SCHOOL（バズスクール）の広告手法を分解：心理トリガーと訴求パターン
BUZZ SCHOOLのような高額スクールが集客に使う広告には、いくつか共通する心理トリガーが存在します。これを理解しておくことで、自分が「不必要に煽られていないか」を客観的に判断できます。
- 希少性の演出
「残席わずか」「今だけ特典」など期限を強調し、冷静な比較をさせない。 - 権威性の利用
「監修者の肩書き」「大手メディア掲載」などで信頼感を先行付与する。 - 共感ストーリー
「元フリーターでも成功」などターゲットと似た境遇を強調して安心感を与える。 - 未来予測の提示
「半年後には独立」「年収〇倍」など具体的なビジョンを数字付きで描く。
これらはすべて広告の基本テクニックですが、裏返せば「冷静に数字や条件を確認する余白を奪う仕掛け」でもあります。
訴求に心を動かされたと感じたときこそ、紙に条件を書き出して一旦立ち止まることが有効です。
「もし失敗したら？」から逆算するリスクシナリオ設計
高額スクールを検討するときは、「稼げるかどうか」だけでなく最悪のケースを想定して備えることが重要です。
以下は典型的な失敗シナリオとその備え方です。
- 学習に時間を割けない
仕事や家庭の事情で想定時間が確保できず、コンテンツが消化不良になる。
→ 受講前に「週何時間なら確保できるか」をシミュレーションし、実際の生活リズムに落とし込む。 - 成果が出ない
半年以上続けても収益が伸びず、モチベーションが低下。
→ 回収計画を「売上ベース」ではなく「学んだスキルの転用先（副業/転職）」でも見積もる。 - 返金不可・解約困難
解約条件が厳しく、想定外の出費が続く。
→ 契約書や特商法記載を事前に保存し、不備があれば契約前に質問する。 - 二次勧誘
追加講座やツール購入を迫られ、負担が膨らむ。
→ 初期費用＋想定外費用も合算して「総額シナリオ」を作成しておく。
「失敗したらどうするか」を事前にシナリオ化しておけば、決断が感情的にならず、契約後のストレスも最小限に抑えられます。
BUZZ SCHOOL（バズスクール）は慎重に検討すべきスクール【まとめ】
BUZZ SCHOOLは、法的に「詐欺」と断定はできないものの、高額な費用対効果の疑問、監修者・運営元の信頼性の低さ、特商法の不備、そして多数のトラブル報告から、非常にリスクの高いスクールであると言わざるを得ません。
「すぐに稼げる」「簡単に月収100万円」といった甘い誘い文句に惑わされず、焦らず、冷静に、そして信頼できる情報を元に副業や投資に取り組むことが何よりも重要です。
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